ナウル
ナウル(英語：Nauru、ナウル語：Naoero)共和国は、南太平洋のナウル島にある島国です。赤道の少し南に位置し、首都はヤレン、面積は21平方キロメートルの小さな国です。オセアニアに属します。
地域
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国全体が島である。
- メネン地区
- ボエ地区
- ヤレン地区
- ブアダ地区
- アイウォ地区
- ニボク地区
- バイチ地区
- ウアボエ地区
- アネタン地区
- エウァ地区
- アナバー地区
- デニゴムドゥ地区
- イジュウ地区
- アニバレ地区
都市
[編集]知る
[編集]| ナウル | |
|---|---|
 ナウルの国旗 | |
| 人口 |
13,650 人 |
| 面積 |
21.0 平方キロメートル |
| 言語 |
ナウル語, 英語 |
| 通貨 |
オーストラリア・ドル |
| 主な宗教 | プロテスタント、カトリック |
| 電気のプラグ |
タイプO |
| 国際電話番号 |
+674 |
| 時間帯 |
UTC+12 |
| 緊急電話番号 |
111番（救急隊） 110（警察） 112番（消防本部） |
| 車両の通行側 |
左 |
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歴史
[編集]この島には元々先住民が住んでいましたが、ポリネシア系の社会で発達した文明は一切ありませんでした。1798年にイギリス船がやってきて、島をプレザント島(Pleasant Island)と命名しました。その後1830年代から1840年代には、食料と水を求める捕鯨船やヨーロッパの人々が島を訪れました。しかし、警戒した先住民は毎回彼らを攻撃したため、島には誰も近づかなくなった。しかし、1888年に南太平洋一帯を支配していたドイツ帝国が武力で上陸し、保護領としました。
第一次世界大戦時にイギリスに占領され、そのままベルサイユ講和条約でイギリスの植民地となりました。太平洋戦争時に日本に占領されたものの、戦後再びイギリス領となりました。
1966年に自治を獲得し、1968年には独立を果たします。ナウル政府はイギリス連邦に加盟しました。1980年代、見つかった鉱山から採掘したリン鉱石を大量に輸出したため、ナウルは相当裕福な国となりました。教育や医療も無料で、全国民に年金が支払われる生活を謳歌していました。
やがて1990年代にリン鉱石が枯渇するとナウル政府は深刻な経済危機に陥りました。国民の生活も急激に貧しくなり、失業率は９割以上にまで上った。しかし2004年からの改革によって状況は少しずつ回復し、再建に向けた模索が続いています。
1999年には国際連合に加盟しています。
気候
[編集]ケッペンの気候区分では熱帯雨林気候 (Af) に属します。平均年降水量は約2000ミリです。台風の接近が多いです。
着く
[編集]飛行機で
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空路は国営のナウル航空がナウル国際空港を拠点に運航しています。日本への定期便も1972年以降存在し、グアム島経由で鹿児島と那覇に乗り入れていましたが、リン鉱石による収入が減少したこと等で1988年に休止され、その後廃止されました。
船で
[編集]国外との交通は長らく海運に依存し、輸出入を行っていました。国営のナウル太平洋海運は3隻の商船を所有しています。
移動する
[編集]自動車で
[編集]島を一周する19キロメートルの舗装道路が道路の70%を占め、島の沿岸部分を囲んでいます。
話す
[編集]公用語はナウル語と英語です。ナウル人のほとんどはナウル語と英語を話すことができます。日常会話では伝統的なナウル語が使われ、教育や行政、ビジネスでは英語が広く使われているとのことです。
買う
[編集]通貨は隣国オーストラリアの通貨、オーストラリア・ドルです。
1オーストラリア・ドルは90円程度です(2023年3月現在)。
食べる
[編集]飲む
[編集]観る
[編集]次のような観光地が人気です。
- Anibare Bay(ビーチ)
- Central Plateau(鉱山)
泊まる
[編集]Ewa Lodgeなどのホテルが高評価です。
安全を確保する
[編集]軍隊は存在しないため、国防に関してはオーストラリアに依存していますが、警察はあります。
健康を維持する
[編集]2013年時点の平均寿命は79.0歳と、発展途上国としては高いです。
ただし2008年に世界保健機関が発表した調査によればナウルの人口の78.5%が肥満であり、これは世界で最も高いようです。
繋がる
[編集]政府が週刊紙"Nauru Post"と隔週紙"Bulletin"をナウル語および英語で発行しているほか、海外の新聞も広く購読されています。固定電話の契約数は2009年時点で1,900件、携帯電話の契約数は2016年時点で9,900件と電話も広く使われています。
国営のラジオ・ナウルがナウル語と英語で放送されており、ラジオの台数は1994年時点で6,000台です。
インターネット利用率は2011年時点で54.0%と発展途上国としてはやや高いですが、ITインフラが脆弱なため政府公式サイトに接続できないこともあり、職員はGmailなど民間のサービスを業務に使用しています。また、国ごと通信障害になったことがあります。
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